攻撃側・防御側からの視点で現実的なセキュリティ診断・コンサルティング

ITシステムのセキュリティに関して専門知識が必要であり、企業として対策には非常に時間もお金も掛かるというご相談を日々、お伺いしております。
正直、対策を行っても、国内有数な企業でさえ被害に遭うといった、サイバー攻撃を完全に避けることは難しいのが現実です。
しかしながら経済産業省※注がサイバーセキュティ経営ガイドラインを示している以上、対策をしないわけにはいきません。
現実的にはどの程度のセキュリティ対策が必要で、どの脆弱性が存在してるのかという点、そして攻撃されたらどれくらいの被害がでるのか、予め診断して対策するのが最も現実的な判断と言えます。

弊社はお客様のインフラを保守する業務の中で、日々発生するサイバー攻撃被害から対策をすべく設立した一般社団法人になりますので、
より攻撃側・防御側からの視点で現実的なセキュリティ診断・コンサルティングのご提供を目指しております。そして一般的な費用より抑えたかたちで提供しておりますので、お気軽にご相談ください。

※注 経済産業省 サイバーセキュリティ経営ガイドラインと支援ツール
　　https://www.meti.go.jp/policy/netsecurity/mng_guide.html

技術者の組織である社団法人ならではの脆弱性診断

企業のセキュリティ対策は、専用機器の設置や認証ツールの導入、アプリケーションの確認、社員教育など多岐にわたり、専門的な知識が不可欠です。そのため、必要な対策を把握することが難しい場合があります。全体を把握できない状況での脆弱性診断の依頼は、安全を優先し、総括的な診断範囲になります。原因特定の範囲の広さから不必要な部分も含め、費用と時間が多く発生します。

一般社団法人サイバーリスクディフェンダー（以下、CRD）では、技術者が集まり、組織化された社団法人という成り立ちから、十分なヒアリングを基に、必要な脆弱性診断を提示いたします。また、その際に各専門技術者からの技術案内を含め、無料でのご相談を前提としておりますので、ご安心してご依頼いただけます。公正な立場で、一般企業より抑えた形で、御社に必要な総括的なプランと適切な整備を第三者の視点からご提案いたします。

ご提供サービスは以下の通りです。