メルコホールディングス(東・名 6676)グループの株式会社バッファロー(本社:名古屋市、代表取締役社長:牧 寛之、以下バッファロー)は、中小企業のセキュリティに関する実態調査を実施した結果を2024年2月14日、発表しました。この実態調査は2023年12月20日~同年12月22日に中小企業(従業員数10名〜300名未満)の情報システム担当者105名を対象に、IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査をしたもの。中小企業の情シス8割以上が「ITセキュリティ対策の重要性」を実感しており、対策には「UTM(統合脅威管理)」が有効と7割強が回答するも、導入率は3割未満という結果に。中小企業のセキュリティに関する実態調査で明らかになった理由や割合の結果は以下の通りです。
「中小企業のセキュリティに関する実態調査」
UTM導入していない理由(複数回答)では、ランニングコストが高いからが27.8%、UTMをあまり理解していない/全く理解していないからが21.5%で、初期導入コストが高いからが16.5%、通信速度低下への懸念があるからが11.4%、一番多かったのが、わからない/答えられないが39.2%という回答の結果となりました。実態調査の質問では他にも「UTMの導入後に感じた悩み」、「ランサムウェアなどの昨今のサイバー攻撃被害の急増や働き方の変化により、ネットワークセキュリティ対策の重要性が高まっていると感じるか」、またそれは「どのような背景からか」、「UTMの導入が有効と思うか」、またその理由などの回答をまとめて発表。今回の調査では、ネットワークセキュリティ対策の重要性が高まっているにも関わらず、中小企業のUTMの導入率は低い結果となりました。巧妙なサイバー攻撃の脅威に対抗していくためには、業務用パソコンなどのデバイスを個別に保護するだけでなく、社内ネットワーク全体を保護するセキュリティ対策とし「UTM」は非常に有効です。セキュリティに対して、より意識を高め、早急な対策、実施が必要ではないでしょうか。